ビジネス用にしても、カジュアル用にしても、
素敵なバッグを持つことができると嬉しいですよね。
特に、女性はバッグが必需品なので、
その時の洋服にマッチしたいろいろなタイプのバッグが必要になるでしょう。
それだけニーズが高いバッグですが、
すでにバッグを販売している専門店等がたくさんあるので、
これからバッグの専門店を開業しようと思うのなら、
かなり差別化を意識した事業プランを検討しないと、
開業後の売上増に苦労することになるでしょう。
今回は、「差別化が難しいバッグ専門店に特化した開業法」というテーマで、これから新規にバッグ専門店を開業する人向けに開業法を考えてみたいと思います。
差別化が難しいバッグ専門店に特化した開業法
あなたが開業するバッグ専門店と、
同じタイプのバッグ専門店がすでに存在しているでしょうか？
もし存在しているのなら、後発組の戦略として、
そのバッグ専門店が今まで行なってきたことを調査・分析することが、
事業プラン作成時の基本となります。
目標となるバッグ専門店がある場合の開業法
目標となるバッグ専門店があるのは、実は嬉しいことです。
闇雲にビジネスを進めていかなければならないと、試行錯誤することになるので、本当に大変です。どのようなビジネスを行なえば良いかというアイデアもなかなか浮かばず、苦労することさえあります。
ところが、目標となる同じようなビジネス活動を行なっている既存企業があれば、その会社の軌跡を真似すれば良いのです。
どのようなプロセスで、商品点数を増やしてきたのか？
どのようなプロモーションを、どのような媒体でいつ行なったのか？
このような活動をできるだけ具体的に調査することで、
今でも継続して販売されている商品があったり、プロモーションがあれば、
同じ商品を扱い、同じプロモーションを行なえば良いのです。
真似というと、嫌がる人がいますが、多くの成功している企業は起業時に、既存の企業を真似して成功を勝ち取っています。
これも一つの戦略なんですよ。
「自分たちだけではなかなか調査や分析がしにくい」
ということであれば、私たち「会社設立サポーターズ」のマーケティングのコンサルタントが、ご一緒に調査や分析をすることが可能です。
一度相談してみるのも良いかもしれませんね。
海外ブランドの独占販売によるバッグ専門店の開業
もしまだ日本に上陸していない海外ブランドが、
国内でバッグの販売を行ないたいと計画し、
その会社の独占販売権を獲得することができるようになれば、かなりの差別化が実現します。
他のバッグ販売店では扱うことができないオリジナルバッグ。
後は、そのバッグの認知度を高めるために、メディア戦略やネットプロモーションなどを本格的に行なえば、人気が徐々に高まってくるでしょう。
そうすれば自然とお客さまが増えてくるものです。
このような独自性を出せる、バッグ専門店を開業できそうでしょうか？
私たちのマーケティングのコンサルタントは、ネットプロモーションに関連したコンサルティングを10年以上も行なっているので、この機会にぜひ相談してみてください。
新しい国内販売の手法のアイデアが生まれると思います。
新しいバッグ専門店のビジネスモデルを検討し開業する
高級バッグのレンタルを行なうバッグ専門店が話題になり、
テレビで紹介されたことがありますが、
そのような今までにないバッグ専門店のビジネスモデルを検討するというのも、一つの開業法です。
女性が結婚式やパーティーなどに着ていくドレスをレンタルで借りる。
最近、そのような利用をしている女性が結構増えていますよね。
ドレスをレンタルするのであれば、
バッグもレンタルするというのも確かに良い発想だと思います。
ドレスをレンタルできるショップでも、
今までもバッグを借りることができる場合がありましたが、
どうしてもドレスが本業なので、
バッグのレンタルを本業とする会社と比較すると見劣りがしてしまいます。
レンタルバッグの専門店を開業し、
既存のレンタルバッグ店を真似するというのでも良いと思いますが、
もっと違う切り口のビジネスモデルを検討することができるのであれば、
それを事業の柱にして開業するというのも良いでしょう。
そのビジネスモデルの実行性について、私たちも一緒に検討することもできますよ。
1人だけで悩むのではなく、一緒に考えてくれる専門家に連絡をしてみる。
そういうのも良いと思いませんか？
バッグ専門店の開業と会社設立サポーターズ
今回は、なかなか差別化が難しいバッグ専門店の開業法について、いくつかのアイデアを考えてみましたが、あなたのアイデアがあれば、ぜひそれも教えてください。
そのアイデアを膨らませ、どのように売上を増やすバッグ専門店を開店すれば良いのかを一緒に考えてみましょう。
会社設立コースに申し込めば、インターネットの活用法のアドバイスも含まれていますが、ちょっとしたことであれば同料金内で、事業プラン等についてアドバイスもしますので、ぜひ考えてみてください。
現在、会社法が改正され、とても法人化がしやすくなっています。
法人化すると、融資にしても、節税にしても有利なので、法人化についても相談してくださいね。行政書士・司法書士が回答しますので。
それでは、今後ともよろしくお願いいたします。