純粋にダンスを楽しみたい人向け、
プロのダンサーになりたい人向け、
健康維持のために身体を動かしたい人向け、
いろいろなニーズに対応することができるのがダンススクールですね。
このダンススクールを開業したいと思っている人を対象に、今回は「成功するダンススクールの独立開業に向けて」というテーマで、ダンススクールの事業プランの立て方の基本について考えてみましょう。
なお、私たち「会社設立サポーターズ」の会社設立コースを利用すると、さらに詳しい事業プランの立案に関するアドバイスを受けることができます。
独立開業する時というのは、いろいろと不安があるものですよね。
その不安を解消するために、さまざまな業界の事業プランのアドバイスを行なっているマーケティングのコンサルタントと一緒に、成功するための事業プランを考えてみたいと思いませんか？
成功するダンススクールの独立開業に向けて
あなたは、どの地域でダンススクールを開業したいと思っていますか？
地域によっては、すでに数多くのダンススクールが開業しています。
その中で、新規のダンススクールとして、勝ち抜いていくには、
さまざまな視点から自分たちのダンススクールの差別化を考える必要があります。
まずは、対象者について考えてみましょう。
対象者を明確にすることから始まるダンススクールの開業
競合することになるダンススクールは、どのような人を対象にしたコース設定を行なっていますか？
子供向けのコース、女性向けのコース、高齢者向けのコースなど、対象者という切り口だけでも、本当にさまざまなコースが考えられます。
性別、年齢という切り口ではなく、ジャズダンス、ストリートダンス、フラダンス、ヒップホップダンスなど、生徒の好きなダンスの種類によって対象者を分類することもできます。
ただし、対象者別にコース設定をしたとしても、教えることができる先生の確保ができなければ意味がありませんね。
自分たちが教えることができるダンスと対象としたい人たちが好むダンスを見極め、どの地域だと多くの生徒を集めやすいのかを調査することが必要になるでしょう。
開業時にダンススクールの差別化要因を考える
対象者が明確になり、その対象者が利用しやすい地域の候補が浮かび上がってきたら、その地域で競合することになるダンススクールやスポーツクラブを調べ、それらとの差別化を検討することが必要です。
ダンスの質で勝負することができるのか？
料金で差別化を図ることができるのか？
何で差別化を実現することができるかを検討しましょう。
この際立った差別化がなければ、あなたが経営するダンススクールの特徴を、広告宣伝等でも十分にアピールすることができなくなってしまいます。
対象とする人たちに、どのようなアピールポイントがあると、どんどんと生徒が集まってしまうのか。
会員になった生徒が、どんどん口コミで友達・知人を紹介してくれるようになるのか。
このプランニングを十分に行なわずに、ダンススクールを開業するのは危険です。
ダンススクールの開業と会社設立サポーターズ
これまでに書いてきたダンススクール事業の検討内容は、基本中の基本です。
ただし、これらを十分に検討するとなると、競合他社調査や顧客ニーズ分析などいろいろなことを行なわなければなりません。
意外に大変なんですよ。
あなたは、今までにこのようなことを考えながら事業プランを作ったことがあるでしょうか？
もし、「自分だけでは不安」と感じるのなら、今回が良い機会でしょうね。
会社を設立するこの機会に、事業プランのアドバイスもしてもらえる「会社設立サポーターズ」の会社設立コースが、きっとあなたの役に立つはずです。
なお、2006年5月に新会社法が施行され、今では1円の資本金でも株式会社が設立できるようになりました。
もう会社の設立が大変な時代ではありません。
資本金だけではなく、さまざまな点で規制緩和が行なわれています。
会社設立手続きに慣れている、私たちの行政書士・司法書士が、しっかりとサポートしますので、安心してご利用ください。
多くの人が楽しむダンススクールをしっかりと開業し、どんどん売上を増やす仕組みをご一緒に考えていきましょう。
それでは、今後ともよろしくお願いいたします。